銀行勘定調整表の作成方法
前回、「銀行勘定調整（未渡小切手や未取付小切手など不一致の原因）」で銀行勘定調整の意味と残高の不一致の原因を確認したね。
不一致の原因と修正仕訳をするかどうかは分かったけど、銀行勘定調整表はどうやって作るのかな。
今回は、当座預金の帳簿と銀行の残高のずれを確認するために作る銀行勘定調整表の作成方法を確認するよ。
銀行勘定調整表の作成方法３つ
銀行勘定調整表の作成方法は次の３つがあるよ。
- 企業残高基準法
- 銀行残高基準法
- 両者区分調整法
それぞれ確認していこう。
企業残高基準法
企業残高基準法は、企業側の当座預金の帳簿残高を基準にして、不一致の原因となった額を加減して残高証明書の額と一致させるやり方だよ。
一番上に帳簿の残高があって、加算するものと減算するものが来て、計算すると銀行の残高と一致するんだね。
そう。企業側の残高を基準にして計算するから企業残高基準法と言うよ。
銀行残高基準法
銀行残高基準法は、さっきの企業残高基準法の逆で、銀行の残高証明書の残高を基準にして、不一致の原因の額を加減して帳簿残高と一致させるやり方だよ。
銀行側の残高を基準にして計算するから銀行残高基準法と言うんだね。
さっきとは計算が逆になっているよ。企業残高基準法で加算していたものは、銀行残高基準法では減算している。
加算と減算が逆になるんだね。
両者区分調整法
両者区分調整法は、企業側の残高と銀行側の残高両方を使って、それぞれに加減して、本来あるべき正しい期末の残高にするよ。
一番下の5,000のところが正しい残高なんだね。これは企業残高調整法と銀行残高調整法には無かったね。
そう。正しい残高が出るのは両者区分調整法だけなんだ。これが一番詳しい書き方になるから、最初に両者区分調整法で表を作ってから、それをもとに企業残高調整法や銀行残高調整法を考えるのがおすすめだよ。
加算や減算する項目はどうやって分けてるの？
企業側の都合のものと、銀行側の都合のもので分けてるよ。企業側の都合のものは、修正仕分けが必要になるよ。上の図だと、左側の項目は企業側で仕訳が必要なものだね。
仕訳が必要なものと不要なもので分かれているから分かりやすいね。
ちなみに、今回紹介した書き方は一つの例で、項目の名前とか表の書き方は厳密に決まっているわけではないから、細かく覚えるというよりは、だいたいの意味を理解していれば大丈夫だよ。
